コラム
震災で生まれた観測網が、正確な時を刻む上でも役立つという話【前編】

兵庫県西宮市にある古野電気の本社を訪ねた折、少し遠回りして武庫川の河川敷を歩いてみたことがあります。西宮と尼崎との境を下って大阪湾に注ぐ武庫川の河岸からは、のんびり川面に浮かぶ鴨の群れや考え深げにたたずむアオサギなどが見られ、格好の散歩コースでした。ただ、私の遠回りの目的は散歩ではなく、右岸の堤防から道路一本隔てた小学校のグラウンドにある、「電子基準点」を訪ねることでした。

ご存知ない方には、それが何であるか想像も見当もつかないであろう「電子基準点」について、少し解説してみましょう。

「点」と名付けられてはいますが、実体はそれなりにボリュームのある金属柱です。学校や体育館の駐車場など、公共用地に建てられていることがほとんどで、高さはちょうど５ｍ。頂部は白いプラスチック製のドームに覆われ、その中にGNSSアンテナが収められています。柱の内部にはGNSS受信機、通信機器、バッテリーなど電子機器一式が格納されていますが、それを外からうかがい知ることはできません。機器の存在を伺わせるわずかなヒントは、商用電源の引込線と、夏場に聞こえる冷却ファンの動作音くらい。そして引込線につながる電柱には「国土地理院」と記されたパネルが附され、設備管理者を示しています。

国土地理院は現在までに、この電子基準点を全国に約1300点配置しています。電子基準点という名称は、衛星からの測位信号を受信・解析するという電子工学的な手法で、地図や測量における三角点や水準点などと同様の基準点とすることからつけられたものです。一般的な呼び方は「GNSS連続観測点」、英語ではCORS（Continuous　Observational　Reference　Station）となり、観測を続ける恒久設備であると強調しています。
日本で本格的な整備が始まったのは国の予算がついた1993年からですが、この年の12月に米国は、軌道上への26機の配置完了をもってGPSの初期運用開始を宣言しています。電子基準点は、測位衛星の草分けであるGPSと対をなす、長い歴史を持つ設備でもあるわけです。

翌1994年の10月、全国210点で稼働をはじめた電子基準点のネットワークは、異なる目的を与えられたふたつのシステムで構成されていました。210点のうち110点は、地面そのものの動きを観測するために南関東・東海地域に集中的に配置され、残りの100点は測量の基準とするため全国を約120km間隔でくまなくカバーするよう配置されました。その両方の目的で電子基準点が強力かつ有用であることを証明する機会が、はからずもすぐに訪れます。
1995年１月17日に発生した阪神・淡路大震災（平成７年兵庫県南部地震）でした。

測量の基準としても有用であることを証明

さらに阪神淡路大震災は、測量の基準としての重要性が専門家の間で共有される機会ともなりました。復興・復旧のためには多くの建設工事が必要になり、建物を建てるために基盤となる土地を整備する土木工事が必要です。土木工事に先立ち土地の形状や標高を把握するための測量が必要で、測量の実施には信頼できる座標値を与えてくれる基準点が不可欠。しかし地震による地殻変動で、これまで使われてきた三角点や水準点の座標値は不確かなものとなってしまっている..。そうした事情から、信頼できる新たな基準点として、被災エリアに８点の臨時電子基準点が設置されました。資料では「電子基準点を既知点として利用できるため，新点（未知点）の上でGPS測量を行うだけで済み，中略）測量の大幅な効率化と省力化を図ることができる画期的なものである」と解説されています。これら８つの臨時電子基準点の観測データはパソコン通信で配布され測量実務に役立てられました。

当初２つだったネットワークはGEONET（GPS連続観測システム）に統合され、順次整備が進むことで現在では全国約1300点で運用されています。個々の電子基準点には局番号という識別符号が付与され、その上２桁は設置年の西暦下２桁を意味します。この震災を契機とする「95」はじまりの電子基準点は、約1300点のうち402点と突出して多く、記事冒頭でご紹介した「西宮」（950355）もその一つです。

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